新築したばかりの家で生活し始めたら、何やら天井にシミのようなものが。もしかしたらそれは雨漏りかもしれません。
そんなことが起こったら、「買ったばかりの新築の家で、まだローンも残っているのに雨漏りなんて！」とショックを受けてしまうのも無理はないですよね…。
雨漏りは主に経年劣化が原因で起こります。そのため、新築の場合は施工不良や自然災害が主な原因となります。
ここでは新築で雨漏りが起こる原因と、対処法について解説していきます。
目次
新築で雨漏りする原因
雨漏りといえば家のさまざまな部分が経年劣化することで起こりやすくなります。ところが、新築住宅でも雨漏りが発生してしまうことがあります。その主な理由について理解しておきましょう。
建築時の施工不良（手抜き工事）
「自分の家でそんなことが…」と思うと信じられない気持ちになるかもしれませんが、建築時に施工不良や手抜き工事があった場合、それが雨漏りの原因になってしまいます。
例えば、ベランダの排水口から雨漏りしていたケース。
ベランダは雨に濡れやすい場所ですので防水加工をします。ところが、ベランダの排水口を養生せずにモルタルでタイルを貼ってしまいました。
その結果、モルタルが配管内で固まってしまって雨水が漏れるようになったのです。また、ルーフィングの不備も報告されています。
本来雨水が漏れやすい箇所には、ルーフィングと呼ばれる防水シートを設置します。ところが、ルーフィングに不備があると雨水の侵入を防ぎきれなくなります。それが、雨漏りにつながってしまうのです。
自然災害によるダメージ
新築でも雨漏りが起こる原因に、自然災害が挙げられます。たとえば、台風や突風といった強風が家に大きなダメージを与えることがあります。
その影響で屋根や壁が破損することで、雨水が家の中に侵入しやすくなります。ほかにも、近ごろは短時間で大量の雨が降る豪雨被害も増えています。大量の雨水が家に入り込んできて、雨漏りが起こります。
また、雪による重みに耐えられず屋根が破損してしまって、雨漏りが起こることもあります。
自然災害と一口にいっても被害状況はさまざまです。大きな台風や強風が起こった時は、念のため被害を受けていないかを確認しておくと安心です。
また、新築の場合は施工を担当したメーカーや工務店より、定期点検をしてもらえるはずです。
そのときに不備や不具合がないかをよく調べてもらうようにするといいでしょう。
保険を使って雨漏りを修理しよう
新築の場合、雨漏り被害は保険などで修理費用を賄うことができます。
施工不良による雨漏りは、10年以内なら無償で直せる
新築住宅で起こる雨漏りは、施工不良である確率が高いです。施工不良から被害者を守るために、住宅の品質確保の促進などに関する法律があります。
この法律の中で住宅瑕疵の保証が施工会社に義務付けられています。瑕疵とは、欠点や過失のことであり、いわゆる住宅の欠陥をカバーしてくれる法律ということです。
新築住宅の場合、建物の引き渡しから10年までは、無償で修繕工事を行うことになっています。そのため、もしも新築住宅で雨漏りが起こったときは、まずは施工会社に対応してもらうといいでしょう。
ただし、損害が発生したのが住宅引き渡し後より10年以内であったとしても、施工会社の問い合わせが遅れると大変です。
引き渡し後10年を経過してしまうと、保証の対象外となってしまうからです。きちんと保証を受けるためにも、早めに不具合に気が付くためにも定期的に点検を受けておくことが大切です。
「コーキングで様子見」は絶対NG！修理内容をきちんと確認しよう
新築住宅で雨漏りが起こったときは、住宅瑕疵保護責任によって無償で修理を受けられる対象になります。
しかし、住宅建設を行った工務店やハウスメーカーに修理を依頼するときは、注意が必要です。
それは、雨漏り修理の対応策が適切でないことが多いからです。たとえば、コーキングをするだけ、クロスを張り替えるだけといった修繕をしてもらえないことがあります。
簡単な修繕で雨漏りを一時的に防ぐことができるかもしれません。しかし、根本原因を特定して適切に修繕できなければ、また雨漏りが起こるでしょう。
そして、再度雨漏りに気が付いた時が住宅引き渡しより10年経過していたら、修繕費用は自己負担となってしまいます。
そこで、しっかりと雨漏りを修繕してもらうためにも原因を特定し、今後雨漏りが起こらないように的確に修繕してもらうことです。
自然災害が原因でも、火災保険が使える
新築でも強風や大雨といった自然災害が原因で雨漏りが起こることがあります。その場合も、火災保険が適用される可能性が高いでしょう。
火災保険は住宅の火災だけでなく、自然災害によるダメージも補償対象となっています。しかし、経年劣化が原因で起こる雨漏りは補償外となります。
新築住宅の場合は、経年劣化が原因で雨漏りが起こることはほとんどありません。そのため、火災保険でカバーできる可能性が高いでしょう。
雨漏り修理に火災保険を使う方法については、こちらの記事もぜひあわせてチェックしてくださいね。
「雨漏り修理に保険は使える？火災保険を使って雨漏り修理する方法とは」へ
新築の雨漏りでよくある質問
新築で雨漏りが起こったときに、よくありがちなケースについて理解しておくと役立ちます。
担当ハウスメーカーや工務店の対応が悪い…どうすべき？
新築で雨漏りがおこったときは、住宅を建ててくれたハウスメーカーや工務店に連絡をします。
本来、すぐに家まで来てくれて状況を確認してくれるのが理想です。ところが、担当者やメーカー、工務店によっては施工不良をなかなか認めようとせず、修繕や点検対応を嫌がることがあります。
そのときは、まず本社に連絡をしてみることをおすすめします。工務店やハウスメーカーには本社にお客様担当窓口が設置してあるはずです。
そこに連絡をしてみて担当者の名前や対応について相談してみましょう。事態を重くみた窓口担当者が、別の担当者を点検や修理に向かわせるか、もしくは問題のあった担当者に謝罪させるかもしれません。
メーカーや工務店にもたくさんのスタッフが働いています。そのため、担当者によって対応の差に大きな違いが出てくることがあります。
組織的に欠陥工事を隠ぺいしようという意図がない限り、誠意をもって対応してくれるはずです。
たとえメーカーや工務店が誠実に対応してくれなくても、あきらめてはいけません。本社に連絡をしても納得いく対応をしてもらえないときは、消費者相談窓口や国土交通省の住宅瑕疵担保対策室に連絡を取るのも手段のひとつです。
問題のあるメーカーや工務店に対して行政指導が入ることがあります。
新築で雨漏りがあった場合、損害賠償を請求できる？
新築で雨漏りがあったとき、担当したハウスメーカーや工務店に対して損害賠償を請求できるのでしょうか。
損害賠償できるかどうかは、メーカーや工務店の対応次第になります。たとえば、メーカーや工務店が、雨漏りが起こったときに適切な修理をしてくれていれば、損害賠償を請求するのは難しいと考えられます。
それは、雨漏り被害を早急に解決しようと働いてくれたからです。ところが、そうでない場合は損害賠償を請求できる可能性が高くなると考えられます。
たとえば、雨漏り被害に早急に対応してくれないなどです。雨漏りは被害をそのままにしておくと、どんどん被害拡大する危険性が高くなります。
屋根や壁が雨水で浸食されるとカビの繁殖がすすみ、家が大きなダメージを受けます。最悪の場合、修繕に多額の費用がかかるようにもなるでしょう。
また、雨漏りの原因が明らかな手抜き工事であった場合も、損害賠償を請求できるかもしれません。
中にはあり得ないような欠陥工事を行っている住宅メーカーや工務店もあるからです。あまりにも対応がひどい、工事がずさんであった場合は慰謝料も請求できるでしょう。
いずれにせよメーカーや工務店の対応に納得がいかないときは、早めに専門家に相談してみることをおすすめします。
雨漏り被害が起こっているのに何も対策を取らないのは大変危険です。せっかくの新築住宅でも雨漏り被害によってどんどんダメージが広がってしまいます。
新築で瑕疵があった場合、建て直しは可能なのか？
新築住宅で瑕疵がみつかったときは、その住宅に住み続けるのに不安を感じるでしょう。一点でも施工不良や手抜き工事が見つかると、他にもあるのではないかと心配になるからです。
そのため、瑕疵を原因に建て直しができるのかと考える人も多いのです。しかし、実際のところ瑕疵が見つかったとしても建て替えは難しいのが現状です。
それは、修理である程度改善できるからです。しかし、修繕だけでは対応しきれないときは建て替えが認められることがあります。
そして、住宅の瑕疵についての証明は自分自身で行う必要があります。契約内容と建築中もしくは建築後の住宅に相違がないのかを、第三者に依頼してチェックしてもらいます。
不備や相違点がみつかったら、ハウスメーカーや工務店にそれを指摘するのです。不備や契約内容との相違が改善できる場合は、そのまま修繕対応ということになるでしょう。
そのため、欠陥工事が原因の雨漏りが見つかった場合でも、雨漏り修理だけで終了ということがほとんどです。
たとえ、修繕対応してくれるということになっても住宅建築を依頼した工務店やメーカーとの間にはもう信頼関係を築くことはできないでしょう。
住宅は長く住み続けるものですし、長期にわたって保証や点検もしてもらいます。定期点検のときに不備や不具合を発見してもらうことができなければ、被害が拡大してしまうかもしれません。
だからこそ、信頼できるハウスメーカーや工務店を選ぶようすることが大切なのです。
まとめ
- 新築住宅の雨漏り原因 ほとんどが欠陥工事か、自然災害です。
- 欠陥工事の場合 新築住宅では住宅引き渡し後より10年間、住宅品質確保促進法によって保護を受けられます。住宅の瑕疵（欠陥）みつかったときは、無償で修理が受けられ、あまもりもその対象となります。
- 自然災害の場合 自然災害の場合は、火災保険が適用される可能性が高いでしょう。火災保険は、火災だけでなく広く自然災害も補償の対象となるからです。
- メーカーや工務店の対応に不満 新築で雨漏りが起こっても、施工担当したメーカーや工務店が丁寧に対応してくれないことがあります。その際は、消費者相談窓口や国土交通省の担当窓口に連絡してみましょう。
- 場合によっては損害賠償請求も可能 メーカーや工務店の対応がひどい、工事がずさんすぎた場合、損害賠償も請求できるでしょう。
